今回対象とするTRの多くは, W3C(World Wide Web Consortium)の勧告を原規定とする。
W3Cの標準化活動の成果としての公開文書は, 次のように分類されている。
W3C勧告に基づく製品は日本国内においても広く使われており, 勧告の規定内容は, 日本における標準化にも重要な意味をもっている。しかしW3CはISO, IECなどの国際標準化機関ではないため, W3Cで開発された勧告を, 翻訳して直ちにJISとして制定する必ずしも適当ではない。そこで, まず翻訳を標準情報(TR)として公表し, 関係者間の合意が得られた段階でJISとして制定することにした。その旨は既にW3Cにも伝えられている。
標準情報(TR)化の作業は, W3Cで既に勧告となったもの, 又はその直前にあると判断されるものであって, 国内での要求が強いと調査研究委員会で判断されたものから開始している。W3Cとの契約により, 作業の開始が委員会からW3Cに通知され, TRが公表されたらTR(印刷された書籍)の数部が日本規格協会からW3Cに送付される。