XML文書の中で日本語を使う利用者は, 必ずしも国内の利用者に限定されるわけではない。そこで原案委員会のWG3/XML-SWGは, TR X 0015:1999を英訳し, W3Cに対してNoteとして提案を行った[7]。規格協会も当時の工業技術院もW3Cのメンバではなかったため, W3Cへの提案は, XML SWGの主要メンバおよび議論に参加したW3Cメンバが属している次の組織によって行われた。
Submitting organizations Xerox Panasonic Toshiba GLOCOM Academia Sinica Alis Technologies Sun Microsystems
Submission Requestは99年12月に送付され, AC Repからのconfirmを受けて, このTRの英訳は, XML Japanese Profile, W3C Note 22-12-1999 として公表された。