JIS X 4153:2002
(ISO/IEC 10179:1996/Cor.1:2001)
この解説は，本体及び附属書に規定した事柄，並びにこれらに関連した事柄を説明するものであって，規格の一部ではない。
ISO/IEC 10179:1996の発行の後, JIS化のための翻訳が行われると共に, 幾つかのシステムにDSSSLが実装された。それによって規定内容の詳細が再検討され, UK, 日本から訂正･拡張の要求[1], [2], [3]が提出された。原規格のISO/IEC 10179:1996/Cor.1:2001の内容は, これらの訂正要求に基づく。
日本からの訂正要求の中で, JIS化の検討の際に明らかになった, 議論の余地のない訂正については, 既にJIS X 4153:1998の中に反映されている。その結果, JIS X 4153の何人かの読者から, ISO/IEC 10179の記述と異なるJIS X 4153の記述について, 翻訳の誤りではないかとの問合せをいただいた。
そこで, この追補1ではCor.1をその記述のまま翻訳し, 既にJIS X 4153に反映済みの訂正項目に関しては, 参考としてその旨を明らかにすることによって, JIS X 4153の読者の混乱を軽減する。このCor.1が発行された段階で, (財)日本規格協会の情報技術標準化研究センター(INSTAC)に設けられた"文書処理及びフォントの標準化調査研究委員会"(DDFD)は, 経済産業省からの要求に応じて, JIS化への検討を開始した。Cor.1を翻訳し, JIS X 4153追補1原案が作成され, 2002年5月に経済産業省に提出された。
ISO/IEC JTC1/SC34は, UK, 日本からの訂正･拡張の要求[1], [2], [3]をレビューし, 要求課題をCor.1として扱う課題とそれ以外の課題(Amd.1の課題, 今後の検討課題)とに分類[4]して, Cor.1の原案[5]作成を行った。
原案は投票で承認され, 2000年12月にJTC1/SC34は, 投票コメントに対する対処方針[6]を承認して, それに従った最終テキストを提出することをエディタに指示した。
このCor.1に含まれなかった, ISO/IEC 10179:1996に対する幾つかの要求課題については, Amendment 1(Amd.1)の中で扱うことがJTC1/SC34において検討されている。
原規格のISO/IEC 10179:1996/Cor.1:2001は, 訂正項目に対して順序付けしていないが, この追補1では, 見易さを考慮して, a), b), c), ...の順序付き箇条として訂正項目を示している。
JIS X 4153:1998に対しては, 制定後の原案委員会でのレビュー, 読者からの問合せ等によって誤りが明らかになり, 正誤票を発行した。追補1を読む際の参考として, 正誤票内容の主要部分を解説表1及び解説表2に示す。
| 連番 | 位置1 | 位置2 | 誤 | 正 |
|---|---|---|---|---|
| (1) | 9.6 | p.88, 行8 | リテラルの関連 | リテラルとの関連 |
| (2) | 9.6 | p.90, 行29 | 総称識別子 | 共通識別子 |
| (4) | 9.6 | p.104, 行8 | 原始要素型 | ソース要素型 |
| (5) | 9.6 | p.105, 行5 | 原始要素型 | ソース要素型 |
| (6) | 9.6 | p.105, 行10 | 原始要素型 | 結果要素型 |
| (7) | 9.6 | p.108, 行11 | 入手不能標識 | 利用不可テキスト指示子 |
| (8) | 9.6 | p.108, 行17 | 公開文言語 | 公開テキスト言語 |
| (9) | 9.6 | p.108, 行21 | 公開文指定順序 | 公開テキスト指示順序 |
| (10) | 9.6 | p.108, 行25 | 公開文表示版 | 公開テキスト表示版 |
| (11) | 10.3.3 | p.135, 行16 | 原始手続き | プリミティブ |
| (12) | 12.4.7 | p.161, 行24 | 参照と垂直位置とが同じに制約 | 参照と同じ垂直位置に制約 |
| (13) | 12.4.7 a), 2), 備考 | p.162 | 領域を基準に, 直前, 同じ, 次のページ, さらにその次のページのいずれかにあると制約される。 | 領域の最初のページ, その直前のページ, 最初のページの次のページ, さらにその次のページのいずれかにあるとの制約を受ける。 |
| (14) | 12.5.4.1 | p.167 | 基本 | 公称 |
| (15) | 12.5.4.1 | p.167 | 名目 | 公称 |
| (16) | 12.5.4.1 | p.167 | 最小, 基本, 最大のそれぞれのサイズの値 | 最小, 公称及び最大のサイズの値 |
| (17) | 12.5.4.1 | p.167 | 最小, 名目, 最大サイズを使用し | 最小, 公称及び最大のサイズを使用し |
| (18) | 12.5.4.1 | p.167 | 基本サイズ, 最大サイズの小さい方，最小サイズの大きい方をそれぞれ使用する。 | 公称サイズ，最大サイズの小さい方, 及び最大のサイズの大きい方を使用する。 |
| (19) | 12.5.4.1 | p.167 | 双方がforceであった場合, 名目値, 最小値, 最大値はそれぞれ加えられる。 | どちらもforceであった場合, 公称値, 最小値及び最大値は加え合さられる。 |
| (20) | 12.6.4, d) | p.175, 行26 | 最後 | 最初 |
| (21) | 12.6.5, a) | p.179, 行16 | 特性 | 特質 |
| (22) | 12.6.6, f) | p.189, 行25 | 表示大きさ | 行外サイズ |
| (23) | 12.6.15, ab) | p.213, 行23 | 行外 | 行内 |
| (24) | 12.6.16, ab) | p.217, 行12 | 行外 | 行内 |
| 連番 | 位置1 | 位置2 | 誤 | 正 |
|---|---|---|---|---|
| (1) | 目次, 10.2.4 | 核照会言語 | 中核照会言語 | |
| (2) | 8.1 | p.25, 行35 | 静的スコープ | 静的適用範囲 |
| (3) | 8.5.9.5 | p.59, 行12 | 有効言語 | 現言語 |
| (4) | 8.5.9.6 | p.59, 行26 | 有効言語 | 現言語 |
| (5) | 10.2.4 | p.127, 行37 | 核照会言語 | 中核照会言語 |
| (6) | 12 | p.143 | 問い合せ言語 | 照会言語 |
| (7) | 12.3.1, 図5 | p.147 | 辺 | 端 |
| (8) | 12.3.2, 図13 | p.151 | そろ(揃)え | 並び |
| (9) | 12.3.4, 図14 | p.152 | そろ(揃)え | 並び |
| (10) | 12.6.4.1, 図15 | p.177 | 辺 | 端 |
| (11) | 解説, 3.3, 3) | p.257, 行14 | 核照会言語 | 中核照会言語 |
| (12) | 解説, 3.3, 3) | p.257, 行14 | 核式言語 | 中核式言語 |
[1] ISO/IEC JTC1/SC18/WG8 N1883, Proposal for TC for ISO/IEC 10179, 1996-11
[2] ISO/IEC JTC1/SC18/WG8 N1918, Error Report for ISO/IEC 10179:1996(DSSSL), 1997-05
[3] ISO/IEC JTC1/SC34 N0153, Defect Report on DSSSL (ISO/IEC 10179:1996), 2000-05
[4] ISO/IEC JTC1/SC34/WG2 N43, Discussion on the Defect Reports to DSSSL, 2000-06
[5] ISO/IEC JTC1/SC34 N0157, Proposed Technical Corrigendum to ISO/IEC 10179:1996, 2000-06
[6] ISO/IEC JTC1/SC34 N0191, Disposition of comments on SC34 N0157: Proposed Technical Corrigendum 1 to ISO/IEC 10179:1996, 2000-12
原案作成委員会である(財)日本規格協会 情報技術標準化研究センター(INSTAC)の"文書処理及びフォントの標準化調査研究委員会"(DDFD)は, 学識経験者, メーカ及び利用者で構成され, その委員会の中に実際の翻訳作業を行う作業グループ1(DDFD-WG1)が設置されている。それらの構成員を解説表3及び解説表4に示す。
| 氏名 | 所属 | |
|---|---|---|
| (委員長) | 池田 克夫 | 大阪工業大学 |
| (幹事) | 鯵坂 恒夫 | 和歌山大学 |
| (幹事) | 小町 祐史 | 松下電送システム株式会社 (SC34専門委員会委員長) |
| 安達 淳 | 株式会社沖データ | |
| 内山 光一 | 株式会社東芝 | |
| 小笠原 治 | 社団法人日本印刷技術協会 | |
| 高沢 通 | 大日本スクリーン株式会社 | |
| 高橋 亨 | 株式会社日立製作所 | |
| 岩田 悟志 | 経済産業省商務情報政策局 | |
| 木戸 達雄 | 経済産業省産業技術環境局 | |
| 大久保 彰徳 | 株式会社リコー | |
| 宮本 義昭 | 日本ユニシス株式会社 | |
| (オブザーバ) | 高橋 昌行 | 経済産業省産業技術環境局 |
| (事務局) | 内藤 昌幸 | 財団法人日本規格協会 |
| 氏名 | 所属 | |
|---|---|---|
| (主査) | 小町 祐史 | 松下電送システム株式会社 (SC34専門委員会委員長) |
| (幹事) | 内山 光一 | 株式会社東芝 |
| (幹事) | 高橋 亨 | 株式会社日立製作所 |
| 安達 淳 | 株式会社沖データ | |
| 今郷 詔 | 株式会社リコー | |
| 小笠原 治 | 社団法人日本印刷技術協会 | |
| 奥井 康弘 | 株式会社日本ユニテック | |
| 内藤 求 | 株式会社シナジー･インキュベート | |
| 内藤 広志 | 大阪工業大学 | |
| 海田 茂 | ネクストソリューション株式会社 | |
| 渡部 賢一 | 財団法人日本規格協会 | |
| (オブザーバ) | 浅利 千鶴 | 浅利会計事務所 |
| 大久保 彰徳 | 株式会社リコー | |
| 高橋 昌行 | 経済産業省産業技術環境局 | |
| (事務局) | 内藤 昌幸 | 財団法人日本規格協会 |