この標準情報(TR)は, 1996年度及び1997年度のマルチメディア/ハイパメディア調査研究をもとに, 工業標準化の促進に関連して特に重要と判断される分散オブジェクト指向のプログラム言語及びその環境の技術情報をまとめ, 標準情報(TR)(タイプII)として公表するものである。
分散オブジェクト指向のプログラム言語として, Java言語規定(Java Language Specification)を与える。その利用環境を明確にするため, 関連するHORB, OZなどの概要を規定する。
適用範囲に示す内容を公表するため, この標準情報(TR)は, 序文に続く次の4章によって構成される。
1. 適用範囲
2. 標準情報の構成
3. 分散オブジェクトの実現
4. Java言語規定(附属規定)
この標準情報(TR)の規定内容のほとんどの部分を構成する4. Java言語規定は, 次のとおりに構成される。
ここで, 4. Java言語規定の1.〜22.は, 原規定 Java Language Specification, Version 1.0の節構成に完全に対応している。これらの翻訳は, Java Language SpecificationのHTML版を対象として行い, それを記述するHTMLタグを保存したフォーマットを用いた日本語Web版になっている。この標準情報(TR)の1.〜22.は, その日本語Web版のHTMLブラウザによる印刷出力である。
この標準情報(TR)の理解を容易にするため, 4. Java言語規定としてJISの様式になるべく近づける目的で, 4. Java言語規定の0.の記述が原案作成委員会によって追加されている。そこに含まれる0.3 定義は, Glossary of Java and Related Terms (http://java.sun.com:80/docs/glossary.html)を翻訳した規定である。
4. Java言語規定の附属書A及びB並びに解説も原案作成委員会による追加部分である。Java Language Specificationの翻訳に際し, 既に原規格の改訂作業が進められていた。改訂版はまだ発表されていなかったが, 改訂版への変更点が文書化されていた。それを翻訳して, 附属書Aとして示す。
原規格の参照, 将来の改訂に際しての訳語選定などにおける便宜を図るため, Java Language Specificationの翻訳に用いた訳語の一覧を, 附属書Bとして示す。