多目的インターネットメール拡張(MIME) 第1部インターネットメッセージ本体のフォーマット

標準情報(TR) TR X 0069:2002

多目的インターネットメール拡張(MIME)
第1部インターネットメッセージ本体のフォーマット解説

この解説は，標準情報(TR)本体及び附属書に規定・記載した事柄，並びにこれらに関連した事柄を説明するもので，標準情報(TR)の一部ではない。

1. 公表の趣旨及び経緯

1.1 公表の趣旨

多目的インターネットメール拡張(MIME)は，インターネット公式プロトコル規定STD11(RFC 822)で規定されるインターネットメールのフォーマットを拡張し，US-ASCIIテキスト以外のメールを利用可能にする。MIMEは，インターネットでの日本語の電子メールの送受信を可能とし，電子メールにファイルを添付することも可能にする。これらの機能は，現在のインターネットメールにはなくてはならない。インターネットメールだけでなく，ワールドワイドウェブにおけるコンテンツフォーマットの種類の指定にも使用され，ウェブサーバの運用及びウェブ利用者エージェントでのコンテンツ閲覧のためにも必要となる。したがって，MIMEは，電子メールの拡張フォーマットであると考えるより，もっと広範なインターネット上のコンテンツのメディア記述のための統一的な枠組みであると考える方が適切といえる。

MIMEの枠組みによって定義される内容型は数多くあり，例えば，TR X 0045 [ディレクトリ情報のためのMIME内容型(RFC 2425に一致)]及びTR X 0046 [vCard電子名刺のMIMEディレクトリプロファイル(RFC 2426に一致)]は, MIMEの枠組みによって定義される。JIS X 4156 [ハイパテキストマーク付け言語(HTML)]による文書には，text/htmlというMIME内容型及び下位型が割り当てられる。これらの事例が示すとおり, MIMEは，JIS及び標準情報(TR)からも頻繁に参照される基本的な規定であり，標準情報(TR)として公表することが望まれていた。

この標準情報(TR)の本体に示すとおり, MIMEは，RFC 2045, 2046, 2047, 2048及び2049の五つのRFCで規定される。その最初の第1部が, この標準情報（TR)であり, 第2部以降も標準情報(TR)が計画されている。

1.2 公表の経緯

経済産業省は，財団法人日本規格協会情報技術標準化研究センター(INSTAC)に対して2001年度及び2002年度の活動として，MIME関連のRFCのTR化作業を委託した。INSTACでは，"電子出版技術調査研究委員会"がこの作業を担当して，TR原案を作成し, 2002年5月に経済産業省に提出した。この原案は, 工業標準化法に基づいて日本工業標準調査会標準部会の情報技術専門委員会(2002年6月開催)で公表を承認された。

2. 審議中の検討事項

2.1 翻訳に関する事項

2.1.1 訳語

訳語の選定に当っては，JIS X 0032 (電子メール用語)に訳語があって類似の意味で使われている場合には，その訳語を採用した。ただしここでは，JIS X 0032での定義と必ずしも同一の定義で用いられているわけではないことに注意。

この標準情報(TR)で使った主な訳語を解説表2.1に示す。

解説表2.1 訳語一覧
原語訳語

3-in-4 base 64 scheme 3-in-4 base 64方式

7-bit safe 7ビット安全

augmented BNF notation 強化BNF記法

big-endian ビッグエンディアン

body 本体

canonical encoding model 正準符号化モデル

canonical form 正準形式

compose 作成する（メッセージを）

canonicalization-encoding 正準符号化

content 内容

email 電子メール

encoding transformation 符号化変換

external profiling information 外部プロファイル情報

formal BNF 形式BNF

generic BNF grammar 共通BNF文法

hard line break 指定(hard)行区切り

header ヘッダ

header field ヘッダフィールド

identity encoding transformation 同一符号化変換

identity transformation 同一変換

Internet mail インターネットメール

interoperability 相互運用性

local convention 局所的な規約

mail processing agent メール処理エージェント

mail reader メールリーダ

mail system メールシステム

mail transport mechanism メール転送機構

mail UA メールUA

media type メディア型，MIMEメディア型

media typing system メディア型付けシステム

message メッセージ

message representation protocol メッセージ表現プロトコル

Message Transport Agent メッセージ転送エージェント

MIME MIME

MIME character set name MIME文字集合名

MIME-conformant MIME適合

MIME processor MIME処理系

multipart, multi-part マルチパート

multipart construct マルチパート構成

Multipurpose Internet Mail Extensions 多目的インターネットメール拡張

padding パディング

plain text プレーンテキスト

printable 印字可能な

quoted-printable quoted-printable（印字可能引用）

quoted string 引用文字列

to receive 受信する（電子メールを）

to send 送信する（電子メールを）

SMTP transport SMTPトランスポート

soft line break 無指定(soft)行区切り

sub type 下位型，MIME下位型

user agent 利用者エージェント

**解説表2.1 訳語一覧**
原語	訳語
3-in-4 base 64 scheme	3-in-4 base 64方式
7-bit safe	7ビット安全
augmented BNF notation	強化BNF記法
big-endian	ビッグエンディアン
body	本体
canonical encoding model	正準符号化モデル
canonical form	正準形式
compose	作成する（メッセージを）
canonicalization-encoding	正準符号化
content	内容
email	電子メール
encoding transformation	符号化変換
external profiling information	外部プロファイル情報
formal BNF	形式BNF
generic BNF grammar	共通BNF文法
hard line break	指定(hard)行区切り
header	ヘッダ
header field	ヘッダフィールド
identity encoding transformation	同一符号化変換
identity transformation	同一変換
Internet mail	インターネットメール
interoperability	相互運用性
local convention	局所的な規約
mail processing agent	メール処理エージェント
mail reader	メールリーダ
mail system	メールシステム
mail transport mechanism	メール転送機構
mail UA	メールUA
media type	メディア型，MIMEメディア型
media typing system	メディア型付けシステム
message	メッセージ
message representation protocol	メッセージ表現プロトコル
Message Transport Agent	メッセージ転送エージェント
MIME	MIME
MIME character set name	MIME文字集合名
MIME-conformant	MIME適合
MIME processor	MIME処理系
multipart, multi-part	マルチパート
multipart construct	マルチパート構成
Multipurpose Internet Mail Extensions	多目的インターネットメール拡張
padding	パディング
plain text	プレーンテキスト
printable	印字可能な
quoted-printable	quoted-printable（印字可能引用）
quoted string	引用文字列
to receive	受信する（電子メールを）
to send	送信する（電子メールを）
SMTP transport	SMTPトランスポート
soft line break	無指定(soft)行区切り
sub type	下位型，MIME下位型
user agent	利用者エージェント

2.1.2 章･節構成

RFCの原規定は，必ずしもJIS又はTRの様式には整合していないため，編集上の修正が必要になる。TRの読者が原規定を参照する際の便を考慮すると，章･節構成はなるべく原規定のそれを保存することが望まれる。そこで，次に示すだけの修正を施して，TR原案とした。2.から12.及び附属書A.の章･節構成は，原規定のそれに一致している。

標準情報(TR)としてのまえがきをつけた。まえがきの中で，原規定の状態として，原規定の目次の前にある"Status of this Memo"に相当する内容を記述し, 著作権についての記述を含めた。
1. 導入に1.1 適用範囲を設け，原規定の目次の前にある"Abstract"に相当する内容を記述した。原規定の"1. Introduction"は1.2 概要に記述した。
1. 導入の前に序文を追加した。
6.3に参考を追加した。
1.1及び6.7に注を追加した。
附属書A.の後に解説を追加した。

3. 原案作成委員会の構成表

この標準情報(TR)の原案を作成した財団法人日本規格協会情報技術標準化研究センター(INSTAC)の電子出版技術調査研究委員会及びその作業グループ(WG3)の構成表を，次に示す。

解説表3.1 電子出版技術調査研究委員会構成表
氏名所属

(委員長) 池田克夫大阪工業大学

(幹事) 小町祐史松下電送システム株式会社

大久保彰徳株式会社リコー

長村玄株式会社ドキュメント・エンジニアリング研究所

高沢通大日本スクリーン製造株式会社

内山光一株式会社東芝 e-ソリューション社

(委員) 小笠原治社団法人日本印刷技術協会

礪波道夫社団法人日本新聞協会(読売新聞社)

木戸達雄経済産業省産業技術環境局

(オブザーバ) 有木靖人社団法人日本新聞協会

高橋昌行経済産業省産業技術環境局

(事務局) 内藤昌幸財団法人日本規格協会

**解説表3.1 電子出版技術調査研究委員会構成表**
	氏名	所属
(委員長)	池田克夫	大阪工業大学
(幹事)	小町祐史	松下電送システム株式会社
	大久保彰徳	株式会社リコー
	長村玄	株式会社ドキュメント・エンジニアリング研究所
	高沢通	大日本スクリーン製造株式会社
	内山光一	株式会社東芝 e-ソリューション社
(委員)	小笠原治	社団法人日本印刷技術協会
	礪波道夫	社団法人日本新聞協会(読売新聞社)
	木戸達雄	経済産業省産業技術環境局
(オブザーバ)	有木靖人	社団法人日本新聞協会
	高橋昌行	経済産業省産業技術環境局
(事務局)	内藤昌幸	財団法人日本規格協会

解説表3.2 作業グループ(WG3) 構成表
氏名所属

(主査) 小町祐史松下電送システム株式会社

(幹事) 平山亮金沢工業大学

(委員) 今門政記インフォコム株式会社

内山光一株式会社東芝 e-ソリューション社

海田茂ネクストソリューション株式会社

志田智株式会社インターネット総合研究所

矢ケ崎敏明キヤノン株式会社

大久保彰徳株式会社リコー

(オブザーバ) 安達淳株式会社沖データ

澤田位財団法人日本規格協会

市川孝アドビシステムズ株式会社

山本太郎アドビシステムズ株式会社

有木靖人社団法人日本新聞協会

長村玄株式会社ドキュメント・エンジニアリング研究所

高橋昌行経済産業省産業技術環境局

(事務局) 内藤昌幸財団法人日本規格協会

	氏名	所属
(主査)	小町祐史	松下電送システム株式会社
(幹事)	平山亮	金沢工業大学
(委員)	今門政記	インフォコム株式会社
	内山光一	株式会社東芝 e-ソリューション社
	海田茂	ネクストソリューション株式会社
	志田智	株式会社インターネット総合研究所
	矢ケ崎敏明	キヤノン株式会社
	大久保彰徳	株式会社リコー
(オブザーバ)	安達淳	株式会社沖データ
	澤田位	財団法人日本規格協会
	市川孝	アドビシステムズ株式会社
	山本太郎	アドビシステムズ株式会社
	有木靖人	社団法人日本新聞協会
	長村玄	株式会社ドキュメント・エンジニアリング研究所
	高橋昌行	経済産業省産業技術環境局
(事務局)	内藤昌幸	財団法人日本規格協会

標準情報(TR) TR X 0069:2002