ウェブ文書の記述に用いる記述言語規定の多くは, W3Cによって勧告として公表されている。それらの主要な勧告は, 国内では標準情報(TR)として公表され, その内容は国内のさまざまな出版物によって参照されるとともに, そこで用いられている訳語は, ウェブ文書関連ソフトウェアのマニュアルの執筆の際の参考として多用されている。
ウェブ文書の記述に用いる記述言語規定の多くは, 互いに密接な関係があるが, それぞれが形式的には独立した文書になっていて, 特に訳語の参照に際しては, 同時に数多くの文書を一覧することが必要になる。そこで, これらの標準情報(TR)の利用者から, これらのTRで用いられ定義されている用語を一覧できる標準情報(TR)の公表が強く求められていた。
この標準情報(TR)は, これらの利用者要求に応えるために, (財)日本規格協会 情報技術標準化研究センター(INSTAC)に設けられた次世代コンテンツの標準化に関する調査研究委員会の作業グループ1(WG1)における2002年度の活動として編集された。
この標準情報(TR)は, 電子媒体(例えばフレキシブルディスク)によって配布されることを前提として, その体裁を考慮した。つまり用語データは, Excel形式で配布され, 利用者が利用方法に応じてその検索及び表示の方法を設定可能とした。
しかし, 現状のハードコピーによるTR出版形式をも考慮して, 附属書A, B及びCとしてそれぞれ特定の用語表示例を添付し, これまでの用語JISにおける索引と同様の利用を可能にしている。
用語関連規定では, 用語を分類項目ごとに区分して, 関連する概念の用語をまとめ, 主となる概念があれば, それに対応する用語を先に, 従となる概念に対応する用語を後にして, 順次系統的に並べることが行われている。用語には, その分類に応じた番号付けが施される。
しかし, 用語の概念が抽象化したり多様化すると, 分類を一つだけに限定することが困難になり, 利用者が分類を使って必要な用語への辿りを行うことに困難を感じることが多い。
そこでこのTRでは, 用語への番号付けは, 上位を出典とする2階層だけの極めて簡素な分類に基づくものにとどめ, 必要な用語への辿りは, 電子媒体で配布された電子データの検索機能に依存させている。
用語規定に用語の分類を課することを, 今後必須とするならば, 分類の多様性に関する配慮が望まれる。
このTRでは, 現状の利用者環境を考慮して, Excel形式での用語データの提供を行った。しかし今後は, もっと複雑な概念をもつ用語を扱うことを考慮し, 用語の属性に構造を与え易いデータ形式での提供が望まれよう。
この標準情報(TR)の原案を作成した(財)日本規格協会 情報技術標準化研究センター(INSTAC)の次世代コンテンツの標準化に関する調査研究委員会及び作業グループ1(WG1)の委員構成を,それぞれ解説表4.1及び解説表4.2に示す。
氏名 | 所属 | |
---|---|---|
(委員長) | 池田 克夫 | 大阪工業大学 |
(幹事) | 村田 真 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 |
(幹事) | 小町 祐史 | パナソニックコミュニケーションズ株式会社 |
(幹事) | 平山 亮 | 金沢工業大学 |
内山 光一 | 株式会社東芝 | |
久保田 靖夫 | 大日本印刷株式会社 | |
黒川 利明 | 株式会社CSK | |
斎藤 伸雄 | 凸版印刷株式会社 | |
二本松 勝 | 株式会社日立製作所 | |
木戸 達雄 | 経済産業省産業技術環境局 | |
山崎 里仁 | 株式会社インターネット総合研究所 | |
松本 充司 | 早稲田大学 | |
柳町 昭夫 | 株式会社NHKアイテック | |
(事務局) | 山中 正幸 | 財団法人日本規格協会 |
氏名 | 所属 | |
---|---|---|
(主査) | 平山 亮 | 金沢工業大学 |
青木 勝典 | 日本放送協会 | |
池田 克夫 | 大阪工業大学 | |
内山 光一 | 株式会社東芝 | |
大野 邦夫 | ドコモ・システムズ株式会社 | |
黒川 利明 | 株式会社CSK | |
小町 祐史 | パナソニックコミュニケーションズ株式会社 | |
斎藤 伸雄 | 凸版印刷株式会社 | |
星野 寛 | 財団法人京都高度技術研究所 | |
松本 充司 | 早稲田大学 | |
柳町 昭夫 | 株式会社NHKアイテック | |
山崎 里仁 | 株式会社インターネット総合研究所 | |
高橋 昌行 | 経済産業省産業技術環境局標準課 | |
(事務局) | 山中 正幸 | 財団法人日本規格協会 |