電子商取引実証推進協議会 (ECom) の商品属性情報標準化検討ワーキンググループでは、メタデータを商取引へ応用するための調査研究を行なっており、その成果の一部が、中間報告書として公表されている。 この中間報告書では、業界内の取り引き行為の電子化から消費者の消費活動までを統合することを視野に含めたメタデータ利用に関する検討が行なわれている。
この中間報告書では、メタデータの流通形態と商品の取引過程との関連について次のようなシーン分けを行ない、それぞれの過程に関与する主体及びその中で発生する行為を分析している。ここでは、それぞれの過程で関与する主体を次に例示する。
| 商品属性情報本体 | スキーマ定義情報 | スキーマ意味情報 | 標準概念辞書 | |
| 作成時 | 生産者、販売者 | 専門家 | 専門家 | 中立的機関 |
| 利用時 | 消費者、検索サービス業者 | 生産者、販売者 | 検索サービス業者 | 専門家 |
この表で提案されている四つの層、DVLによるメタデータの四つの層は、次の対応関係にある。
| DVL | ECom |
| メタデータインスタンス | 商品属性情報本体 |
| スキーマ定義 | スキーマ定義情報 |
| スキーマオントロジ | スキーマ意味情報 |
| 標準属性辞書 | 標準概念辞書 |
作成されるメタデータ本体やスキーマは、これらの各シーンで容易に再利用できることが望ましく、広く開放されることが重要だとしている。
また、この中間報告書では、服飾製品、ステープル商品（食料品、酒類、菓子、日用品、生活用品）、権利商品について、価格、商品分類、生産者、単位等の商品属性情報の標準化案と形式表現の案を作成している。